ウォールストリートのレイオフの実態

ウォールストリートは金融危機に関連して、様々な批判の対象になっていますが、業界内でここ二年ほど最も話題になっているのは、投資銀行や商業銀行といったセルサイド、投資信託運用会社やPEファンド・ヘッジファンドなどのバイサイドの双方で、まさに一斉に行われている、「リストラ（Layoffs、一時解雇）」の話です。今回は最近のマクロ的な話から離れて、そんな業界でのキャリアについて、少々書いてみたいと思います。
欧米の金融業界は、元々「ハイリスク・ハイリターン」の仕事として知られていましたが、ここ二年ほどで行われているリストラの規模は、企業が被った損失の規模に、その前にしばらく続いた業界拡大の反動も加わって、凄まじい規模になっています。

具体的にどの程度か、メディア記事を検索してみたのですが、金融機関が発表する数字を足し合わせても、実態がよく分かりませんでした。しかし、NY、ロンドン、香港、東京などのセルサイド・バイサイドの友人・知人に話を聞いている限りでは、いわゆるフロントの仕事をしている人のうち、少なくとも３分の１程度の人が職を失っている気がします。

ウォールストリートの不安定な雇用環境はよく知られているところであり、景気減速時にレイオフ（一時解雇）が行われることは、アメリカではさほど特別なことではないかもしれません。しかし、そうしたネガティブ面は、業界が好調であると忘れられがちであることも、また間違いない気がします。

私が学生であった頃は、職の不安定さや英語の要求水準などから、いわゆる「外資系証券」は日本の一流と呼ばれる企業と比較して、ほとんど人気のない業界でした。実際に新卒入社の面接で、「日本企業と違ってクビになる可能性があるが」と、ずばり聞かれた記憶があります。

当時そのような質問に対しては、「自分に適正が無ければ仕方がない」などと応えていたのですが、それはある意味正しく、ある意味間違った認識であったと思います。と言うのは、至極当たり前の話なのですが、景気後退時に発生する大幅レイオフは、個人の能力云々というよりも、純粋な会社都合で行われるからです。

ウォールストリートのレイオフは、アメリカでも他の業界を上回る規模とスピードであるようですが、その理由は、金融が「人が資産」である（と言えば聞こえはいいですが、要はコストの多くを人件費が占めている）業界であることに加えて、収益も市場に連動したシクリカルなものであるからなのではと思います。よって景気後退時には、株主資本と利益を守るためには、迅速なコスト削減が必要となり、その結果人件費が変動費として扱われているのだと思います。

そうした会社都合のレイオフは、「チームの３割をカットせよ」「○○年入社の半分を解雇せよ」という形で行われます。もしくは「◯◯事業を中止する」「◯◯の国から撤退する」と、部門ごとリストラされることもあります。そうした命令はマネジメントからトップダウンで下されるわけですが、人事権は人事部ではなく、各部署のマネージャーが持っているため、自身の脅威になり得そうな中堅社員や、まだ収益力のない若手社員などが、最もリストラの対象になりやすいようです。

また会社都合のリストラの要因として、金融機関同士の統合というのもあります。金融がグローバル化するに連れて、欧米の金融機関はM＆Aによる合従連衡と規模の拡大を加速させており、90年代の終わりには証券会社と商業銀行の統合や、アメリカとヨーロッパの金融機関同士の合併などが頻発し、今回の金融危機でも、アメリカ五大証券のうち３社が、統合や救済合併によって事実上姿を消しています。このようなM&Aが行われると、コストシナジーを実現するべく、重複した部門の人材が一斉レイオフの対象になります。

この前に業界が大幅リストラを行ったのは、テックバブル崩壊と同時多発テロの後でした。当時私はニューヨークの投資銀行に勤めていましたが、同僚や部下のみならず、上司に当たる人までもがリストラの対象となり、業界に長かった人が「過去20年で見た中で最悪のリストラだ」と言っていたのが記憶に残っています。これは90年代後半に進んだM&Aの反動でもあったわけですが、今回行われているリストラの規模は2002−03年当時を明らかに上回っており、文字通り世界中で「業界の縮小」が起っているように感じます。

もちろん私が面接で聞かれたのは、そういうマクロの話ではなく、「実力がなければ容赦なくクビを切るぞ」（リターンにはリスクが伴うぞ）という話であったかもしれません。実際そのような業界文化は強く存在し、かつての上司が毎年年末になると、「Up or out（昇進するかクビかだ）」と言っていたのが思い出されます。これは厳しい話ではありますが、スポーツ選手の契約解除のようなものであると考えれば、ある程度は仕方のないことなのかもしれません。

何らかの理由で失職してしまった場合にはどうなるのか、とは、新卒やMBAのリクルーティングを担当していた際に、頻繁に聞かれた話です。結論としては、仕事に専門性が高いことから、通常は労働市場にある程度の流動性があり、似たような仕事を他社で見つけることは、さほど困難なことではありません。

市場部門（株式部、債券部）の場合、金融機関以外への転身は比較的困難のようですが、投資銀行部門は仕事の汎用性が高く、証券業界以外への転身も比較的容易であることは、昔のエントリーでも書いたことがあると思います。私の知人でも、ハリウッド企業の戦略部門に行った人もいますし、プライベートエクイティファンド、戦略コンサルティング、アートディーラー、上場企業のIR部門など、様々な仕事に就いた人がいます。（自分で起業をした人も何人もいます。）

しかしウォールストリートに留まりたい人にとっては、現在のように業界が縮小してしまっている時には、労働市場の流動性も当然大幅に低下し、当人の能力や実力に拘らず、次の仕事をすぐに見つけるのは困難であるようです。

このような状況になると、アメリカ人やヨーロッパ人の中には、しばらく仕事などせず、旅行をしたり家族と時間を過ごしたりしようと思っている人も、結構いるようです。

逆に、一刻も早く次の仕事を見つけたいと思う人は、業界中の友人や知人に連絡して仕事がないかを問い合わせたり、エグセクティブサーチ会社（ヘッドハンター）に連絡をしたりするようです。最近では、先日のエントリーでも触れたような「ピンクスリップ・パーティ」といった便利なサービスも増えて来ているようです。

（友人が、日本で会員制求人サービスを立ち上げ、「ピンクスリップ・パーティ」を主催したことは先日も触れた通りですが、その話はBloombergのみならず、「ワールドビジネスサテライト」などでも取り上げられたようです。ご参考までに、同サービスの告知を、このエントリーの最後に貼り付けたいと思います。）

ウォールストリートは激しいリストラが頻繁に起る業界ではありますが、その反面で、新陳代謝が早く、危機から通常数年で復活する業界であることも、間違いない気がします。今回は傷の深さから企業が政府の支援を仰いでおり、またシステミックリスクを排除すべく規制環境にも大幅な変更が見込まれることから、単純に「新陳代謝→復活」とは行かないかもしれません。しかし、バブルが永遠に続かないのと同様に、痛みの伴う冬も、また永遠には続かないのではと思います。





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